APIとは?API連携の仕組みやメリット、活用例をわかりやすく解説
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外部システムとも簡単に連携できる広告効果測定ツール「アドエビス」とは?
API(Application Programming Interface)とは、異なるアプリケーションやWebサービス同士をつなぐ手段のことです。言葉は聞いたことはあっても、どのようにマーケティングに活用するべきか分からない方もいるのではないでしょうか。
- 「マーケティング領域でAPIを活用する方法を知りたい」
- 「APIを活用するメリットはあるの?」
- 「マーケティング領域でAPIを活用した成功事例が知りたい」
このようにお考えのマーケティング担当者に向けて、本記事ではAPIやAPI連携の基礎知識をお伝えしたうえで、活用するメリットやマーケティング領域での活用例をご紹介します。APIを有効活用すればマーケティングの最適化や効率化につながりますので、ぜひ参考にしてみてください。
目次
1. APIとは
API(Application Programming Interface:エーピーアイ)とは、簡単に言うと異なるアプリケーションやプログラム、Webサービス同士をつなぐ手段のことです。
もう少し詳しく説明すると、APIという言葉は「アプリケーション」「プログラミング」「インターフェイス」の3つの語彙から成り立っています。
APIの意味 | 概要 |
---|---|
アプリケーション | 目的に応じて使用するプログラムのこと |
プログラミング | 目的に応じて構築や開発を行うこと |
インターフェイス | 2つの異なるものをつなぐこと |
アプリケーションは外部公開しないと、他のソフトウェアやWebサービスとつなぐことができません。そこで、アプリケーションの一部を公開(API公開)し、外部と接続できる接点を作ります。接点を活用して異なる2つのアプリケーションやソフトウェアをつなぐための手段がAPIです。
APIは顧客情報が必要なシステム間の連携やWebサイトとSNSの連携など、マーケティング領域でも有効活用されています。
2. API連携とは
API連携とは2つの異なるアプリケーションやソフトウェアを連携し、一部の機能やデータを共有する仕組みです。
最近注目されているAPI連携の事例として、家計簿アプリがあります。家計簿アプリに金融機関システムのAPIをつなぐことができれば、銀行口座の入出金を自動で家計簿アプリに反映させることができます。
このように利便性の高いAPI連携ですが、具体的にはどのような仕組みで成り立っているのか詳しく解説していきます。
2-1. API連携の仕組み
API連携は、「リクエスト」と「レスポンス」で成立しています。この仕組みは、レストランに例えると分かりやすいでしょう。
- メニュー(APIに設定されているルール)から料理を選ぶ
- 客が店員に料理を注文する(リクエスト)
- 店員がシェフに料理を作ってもらうように依頼する(リクエストの要求)
- 完成した料理を運ぶ(レスポンス)
レストランのメニューは、APIに設定されているルールに該当します。メニューから料理を注文する行為がリクエスト、オーダーした料理が提供される行為がレスポンスです。
では、API連携の仕組みを、先ほどの家計簿アプリの事例に当てはめてみましょう。
- アプリに連携したい項目(APIに設定されているルール)を選ぶ
- 「入出金データ」が知りたいと指示を出す(リクエスト)
- API提供元に情報の共有依頼をする(リクエストの要求)
- 入出金データがアプリに表示される(レスポンス)
このように、定められたルールに従いリクエストを行い、APIを介して情報の提供や共有などのレスポンスを返します。この一連の動作がAPI連携の仕組みです。
2-2. API連携の目的
API連携を行う主な目的は、システムやアプリケーション同士の連携と既存機能の拡張の2つです。
API連携の目的 | |
---|---|
システムやアプリケーション同士の連携 | 独立したシステムやアプリケーション同士の連携ができる |
既存機能の拡張 | システムやアプリケーションに必要な機能を追加できる |
例えば、部署Aと部署Bでは異なるシステムを使用していたとします。それぞれ別の方法で顧客データの管理をしており、情報の共有はできていない状態です。部署Aのシステムと部署BのシステムをAPI連携でつなげば、顧客データの共有が実現できます。
また、既存機能の拡張では、システムやアプリケーションに必要な機能を追加することが可能です。Webサイトにクレジットカード決済ができるシステムを追加したい場合には、API連携により簡単に導入できます。
3. API連携を活用する4つのメリット
API連携の仕組みが分かったところで、実際にAPI連携するとどのようなメリットがあるのかを見ていきましょう。API連携を活用するメリットとしては、次の4つがあります。
API連携を活用するメリット
- 開発工数・費用を削減できる
- セキュリティの向上が見込める
- 利用者の利便性が向上する
- 最新データを簡単に取得できる
API連携を活用するべきか判断するためにも、ぜひ参考にしてみてください。
3-1. 開発工数・費用を削減できる
1つ目のメリットは、必要な機能を開発する工数や費用を削減できることです。自前で必要な機能をすべて揃えようとすると、そのために必要な技術や時間、費用がかかります。
特に一からシステム開発をする場合には、下記のような多くの複雑な工程を踏み、時間をかけて取り組まなければなりません。
【システム開発の流れの一例】
- 要件を定義する
- 基本設計をする
- プログラミングを行う
- 正常に作動するか様々なテストを行う
- テスト結果をもとに改善を行う
- システム移行をする
- 保守・運用を行う
API連携なら必要なアプリケーションを選択して、連携させるだけで作業が終わります。プログラミングや高度な技術や手間、費用を省き、手軽に活用できる点は、API連携の大きなメリットだと言えます。
3-2. セキュリティの向上が見込める
2つ目のメリットは、セキュリティの向上が見込めることです。昨今は情報漏えいやサイバー攻撃など、ECサイトをターゲットとしたトラブルが多数発生しています。とは言え、自社でセキュリティ機能を開発するには相応の技術や費用が必要で、ハードルが高い現状があります。
そこで、API連携を活用すれば、セキュリティレベルを保持・向上させたうえで機能を追加することが可能です。例えば、API連携をしてセキュリティレベルの高い認証システムを導入すれば、既存サイトのセキュリティを高めることができます。
また、一定のセキュリティが備わった決済サービスとAPI連携をすると、決済時の安全性を高めることができるでしょう。API連携を活用してセキュリティを担保することで、利用者が安心して利用できる環境が構築できます。
3-3. 利用者の利便性が向上する
3つ目のメリットは、利用者の利便性が向上することです。顧客体験(CX)が重要視されている現代では、利便性が低いと顧客満足度の低下や顧客の離脱につながります。Webサイトやアプリケーションにおいても、いかに快適に利用できるかが重要です。
API連携を活用すると、下記のような機能追加も実現できます。
- GoogleやSNSアカウントを使って別ツールに登録・ログインできる(ID共通化)
- LINE経由でサービスの予約や配送時間の指定ができる(機能拡張)
- 家計簿アプリで金融機関の情報を一元管理できる
- 自社サービスで付与したポイントを他のサービスで利用できる
例えば、Googleアカウントを使いWebサイトやアプリケーションにログインできれば、わざわざ会員登録をする手間が省けます。顧客の視点に立ち、必要な機能やサービスを追加できる点はAPI連携ならではのメリットです。
3-4. 最新データを簡単に取得できる
4つ目のメリットは、最新のデータを簡単に取得できることです。例えば、複数の異なるシステムで管理している顧客情報をまとめる場合、それぞれのデータをエクスポートしてから統合する作業が発生します。手作業で統合作業をすると転記ミスなどが起こる可能性があり、蓄積される情報の精度が下がる可能性も考えられるでしょう。
API連携を活用すると、システム間でタイムリーに情報の共有ができます。人の手が介入しないためミスが起こらないのはもちろんのこと、データ取得にかかる手間の削減も可能です。常に最新のデータをもとに分析や戦略立案ができるため、効率よく成果につなげられます。
4. API連携を活用するときの注意点
ここからは、API連携を活用するときの注意点をご紹介します。あらかじめ把握しておくと対策を検討できるので、ぜひチェックしてみてください。
4-1. APIの提供元の機能に依存する
API連携では、外部サービスが提供する機能を使用します。そのため、システムの仕様はAPI提供元に依存しています。下記のようなことが起こった場合には自社に決定権がなく、API提供元の判断に身を委ねるしかありません。
- API連携中のサービスの仕様変更
- API連携中のサービスの料金変更
- API連携中のサービスの一部機能の停止
- API連携中のサービス提供の修了
例えば、API連携中のサービスの一部機能が停止となった場合には、連携先となる自社サイトやアプリケーションに大きなトラブルが起こる可能性があります。トラブルを回避するには、API提供元の安全性や信頼性を十分確認しておく必要があるでしょう。
4-2. プログラミング言語の知識が必要な場合がある
APIの構築から取り組む場合は種類に応じたプログラミング言語を使い、システムやアプリケーションを連携させる必要があります。全くプログラムの知識がない場合には、扱うことが難しいでしょう。
最近はノーコードで開発ができるプラットフォームもありますが、プログラミングの仕組みを理解していないと構築しにくい側面があります。API連携のみであれば、下記のような手順で手軽に実装できます。
【API連携の手順】
- APIの提供元に登録する
- APIを利用するためのAPIキーとシークレットを取得する
- 自社のWebサイトやアプリケーションに実装する
あらかじめどこまで自社で行うのか決めておくといいでしょう。
4-3. サーバートラブルが起こるリスクがある
APIは提供元のサーバーを利用して、サービスを提供しています。提供元のサーバーに不具合が発生した場合には、自社側ではどうすることもできません。
例えば、パスワード認証を行うためにAPI連携をしていたとしましょう。一時的にサーバーがダウンすると、パスワード認証が作動しなくなります。その結果、顧客がサービスを利用できなくなるトラブルに発展する可能性があります。
サーバートラブルは事前に予測できるものではないため、事前にトラブル時の対処法を決めておくといいでしょう。
5. マーケティング領域でのAPI連携の活用例
API連携は、マーケティング領域ではどのように活用されているのでしょうか?ここでは、4つの活用例をご紹介します。
API連携は様々な用途で活用できるので、参考にしてみてください。
5-1. システム間でデータを共有する
API連携をすると、システム間でデータ共有ができます。具体的には、下記のようなAPI連携を検討できます。
- 会員サイトと顧客管理データベースの連携
- 顧客情報が必要なシステム間の連携
- 来店管理システムと顧客情報の連携
- 商品情報とECサイトの連携
顧客情報が必要なシステム間でデータの共有ができれば、システムごとに入力する必要がありません。作業工程を減らすだけでなく、重複入力や入力ミスの防止にもつながるでしょう。
また、データの分断を防ぎ一元管理ができるため、必要なタイミングですぐにデータを活用することが可能です。例えば、会員サイト情報と顧客情報が分断されていると、会員顧客の照会や詳細情報を抽出することに時間がかかります。API連携することで情報をまとめることができ、顧客の情報が確認しやすくなるでしょう。
5-2. マーケティングプロセス全体を可視化する
マーケティング施策ではマーケティング部門が獲得したリード(見込み顧客)を営業部門が商談につなげるなど、部門や部署をまたぐ情報共有が必要です。
API連携を活用すると、MAツールやSFAツール、広告効果測定ツールなどマーケティングツール同士の連携ができます。その結果、マーケティングプロセス全体を可視化でき、部署間のデータの引き継ぎがスムーズになります。
また、マーケティング施策の効果測定やボトルネックの発見もしやすくなるでしょう。素早くPDCAを回すことで、効率よくマーケティングの精度を向上できます。
5-3. Web施策の成果をタイムリーに分析して改善する
Web施策の成果を最大化するためには、蓄積されたデータを活用し、分析と改善を繰り返すことが大切です。しかし、データの収集や分析に時間がかかると、情報の鮮度が落ちたり分析回数が減ったりすることがあります。
Web施策の成果データとBIツールを連携すると、自動でレポートを作成し出力することが可能です。データを収集する手間やレポート作成の負担が省け、素早く現状把握ができます。その結果、早期の問題発見や課題解決につながり、状況に応じたマーケティング施策を検討できるようになるでしょう。
5-4. マーケティング施策の運用を最適化する
マーケティング施策の運用をサポートする目的でも、API連携を活用できます。
例えば、メルマガの配信にAPI連携を活用すると、ユーザーごとの検討状況に合わせて自動でメール配信ができるようになります。メルマガ配信にかかる労力が減り、継続した運用がしやすくなるでしょう。
また、SNSとECサイト間にAPI連携を使うと、SNSへの自動投稿やWebサイト経由での投稿も実現できます。このように、実施しているマーケティング施策に応じ、運用を最適化できるようになります。
6. API連携を活用したマーケティングの好事例
最後に、API連携を活用したマーケティングの好事例をご紹介します。API連携によりどのようなマーケティング成果をあげたのか、ぜひ参考にしてみてください。
6-1. API連携で計測データをシームレスに連携!(株式会社ガラパゴス)
Cookie規制の影響を受け、各広告媒体の課題を感じていた株式会社ガラパゴス。広告媒体管理画面と社内の基幹システムのコンバージョンデータには最大58%もの乖離が発生しており、適切な投資判断ができない状態にありました。
そこで、広告効果測定ツールの「アドエビス」を導入し、実態と乖離のない計測データをシームレスに連携できる環境を整えました。それにより、下記のようなことを実現しています。
- 施策の間接的な効果も加味した正確なデータの把握
- SalesforceとのAPI連携で、広告経由の商談化率・受注率を可視化
- 実受注や商談に紐づいたマーケティング運用の全体最適
特に、SFAのSalesforceとアドエビスをAPI連携したことで流入施策全体の可視化が可能となり、PDCAの精度が向上。結果として、マーケティングリード経由の有効商談への転換率が約143%まで上昇しました。この他にも、導入4ヶ月でCPA(有効リード獲得単価)を約20%改善、自然検索経由のリードから有効商談への転換率が約200%向上したなどの成果がありました。
株式会社ガラパゴスが実際に感じた課題と解決方法についてまとめた資料は、以下より無料でダウンロードできます。ぜひチェックしてみてください。
7. アドエビスならAPI連携を活用してデータ管理や分析ができる
本記事では、API連携をするメリットやマーケティングに活用する方法をご紹介しました。API連携はマーケティング領域におけるメリットが多いものの、実際に導入するにはハードルが高そうと感じた方も多いのではないでしょうか。
しかし、マーケティング成果を最大化するには各マーケティング施策の成果を統合して効果測定を行い、迅速な判断をしていくことが欠かせません。
- 「マーケティングデータを一元管理したいけれど、簡単に外部システムと連携できる方法はないの?」
- 「マーケティング施策を効率化できるようにAPI連携を活用したい」
- 「API連携に関する不明点がでてきたときに相談できる窓口がほしい」
このような悩みをお持ちの方におすすめなのが、顧客満足度94%(※)の広告効果測定ツール「アドエビス」です。
※自社調査:2022年度サポート満足度アンケート結果より(10段階7以上)
アドエビスは外部システムとの連携機能が充実しており、簡単にデータ統合ができます。例えば、アドエビスで計測した流入施策の成果データSFAツールやMAツールと共有し、一元管理することが可能です。
また、連携したいデータの種別やタイミングをカスタマイズできるところも嬉しいポイント。目的や使いやすさに合わせて柔軟に変更ができます。自社に最適な方法でマーケティングプロセス全体を可視化でき、迅速なPDCAへとつなげられます。
アドエビスは専任スタッフによる導入サポートも充実しているので、API連携が初めての方でも安心。初期設定の方法やAPI連携の手順なども、メールや電話などで気軽に相談できます。専門知識がなくても、マーケティング施策の成果最大化に向けて、ツールを運用・定着できるところまで手厚くサポートします。
様々な機能とAPI連携ができるアドエビスについて詳しく知りたい方は、ぜひ以下のページもチェックしてみてください。
流入から売上までのデータを見える化!
アドエビスの外部システム連携とは?
8. コンバージョンAPIツールなら「CAPiCO」がおすすめ
また、コンバージョンAPI(CAPI)という言葉を耳にしたことがある方もいるのではないでしょうか。
コンバージョンAPI(CAPI)とは、ブラウザ計測のみによる計測データの欠損補完を目的とし、他サーバーを利用してコンバージョンデータを広告媒体サーバーへ返す仕組みのことです。Cookie規制の厳格化が進む中で、正確なデータ計測を行う手段の1つとして注目を集めています。
以下のようなお悩みをお持ちの方におすすめなのが、国内導入件数No.1(※)のアドエビスが提供するコンバージョンAPIツール「CAPiCO」です。
- コンバージョンAPIの導入に興味があるが、社内にエンジニアがいない
- もっと簡単にCookie規制対策を実現できる方法はないの?
「CAPiCO」は、最新のCookie規制に対応するなど、国内導入件数No.1(※)の実績を誇る広告効果測定ツール「アドエビス」の計測基盤を活用したコンバージョンAPIツールです。広告媒体のコンバージョンデータにおける計測精度向上をサポートいたします。
「CAPiCO」には以下の特長があります。
- 設定負荷を軽減! カンタンに操作できるUI
- シンプルな料金プラン!利用媒体数に伴う追加費用なし
- 国内導入件数No.1のアドエビスが提供する安心のデータ計測基盤
※2024年8月期_指定領域における市場調査 調査機関:日本マーケティングリサーチ機構
「CAPiCO」に関する詳しい資料は、以下より無料でダウンロードできます。参考になりましたら幸いです。
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